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ぶらんじすためでぃあ 株式会社ブランジスタメディア

印刷用ページを表示する掲載日2026年9月14日
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電子雑誌で、人々の笑顔と感動を作り出す

私たちの強みは、情報を届けるだけでなく、その情報との出会いを「感動」や「行動」につなげられることです。

代表メディア「旅色」は月間660万人が利用し、これまでに350名以上の著名俳優が表紙・巻頭に登場。全国の企業や自治体とともに、その土地ならではの魅力を発掘し、観光だけでなく、移住定住やふるさと納税など、地域の未来につながる情報発信にも取り組んでいます。

さらに、電子雑誌だけにとどまらず、紙冊子・動画・イベントなど、さまざまな形でコンテンツを展開できることも特徴です。一つの企画を多様なコンテンツへ発展させ、企業や自治体の魅力をより多くの人へ届けています。

また、東証スタンダード市場上場の株式会社ブランジスタを中心とするグループの一員として、著名人を活用したPR・ブランディングやEC支援など、グループの幅広いサービスとも連携しています。

「発見」が「感動」を生み、「感動」が「行動」につながる。私たちは、そんな情報の好循環を生み出し、人々の生活や地域をより豊かにしていく会社です。

こだわりポイント

上場企業

各こだわりポイントの説明

企業情報
事業内容電子雑誌を通じて、企業・自治体の魅力を発信

株式会社ブランジスタメディアは、2007年から無料で読める電子雑誌を企画・制作・発行している、国内唯一の電子雑誌出版社です。

旅行電子雑誌「旅色」をはじめ、さまざまなジャンルの電子雑誌を展開。会員登録やダウンロードを必要とせず、いつでも、どこでも、誰でも楽しめるメディアを提供しています。

企業や自治体に対しては、電子雑誌への広告掲載や、オリジナル電子雑誌の制作など、情報発信・PRを支援するサービスを提供しています。

また、雑誌としての読みやすさに加え、Webならではの動画や予約・購入機能などを活用し、情報を届けるだけでなく、読者の「行ってみたい」「買ってみたい」といった行動につながる誌面を制作しています。

近年では、自治体と連携した地域PRにも力を入れており、「旅色」の特別号をはじめ、紙冊子や動画、イベントなども組み合わせながら、観光・移住定住・ふるさと納税など、地域の魅力を幅広く発信しています。
代表者
代表取締役 井上 秀嗣
本社所在地〒150-0031
東京都渋谷区桜丘町20-4
電話番号082-536-0490
メールアドレスhiroshima_saiyo@brangista.com
本社ウェブサイト
県内事業所
〒732-0824
広島県広島市南区的場町1-2-21
広島第一生命OSビルディング 5F
業種学術機関・専門・技術サービス業
創業2020年4月1日
資本金5百万円
会社沿革2000年の設立以来、企業の販売促進や事業成長を支援してきました。

2007年|トラベルマガジン 電子雑誌「旅色」創刊
大人の女性の旅をナビゲートするトラベルマガジン 電子雑誌「旅色(たびいろ)」を創刊
さらに、男性向けライフスタイルマガジン「GOODA」を創刊。

2013年|メディアをさらに拡大
経営者向けの「SUPER CEO」、政治・経済を扱う「政経電論」など、新たな電子雑誌を展開。

2015年|上場
住宅・暮らしをテーマにした電子雑誌「マドリーム」を創刊。

そして9月、東京証券取引所マザーズ市場(現グロース市場)へ株式を上場。
その後、旅行系ニュースメディア「旅色プラス」開始。

2017年には台湾に現地法人を設立。

「旅色」の別冊など、旅行・グルメに関するコンテンツも展開。

2018年には、現在の「旅色トラベル」につながる会社を子会社化。

2020年|グループ体制へ

事業のさらなる成長に向けて、持株会社体制へ移行。

現在の「ブランジスタメディア」「ブランジスタソリューション」など、グループ各社がそれぞれの強みを活かす体制となりました。

2025年|さらに事業を拡大

同年11月には、東京証券取引所のスタンダード市場へ市場区分を変更しました。

25年の歩み、その先へ
メールマガジンの運営から始まったブランジスタは、
販売促進 → EC支援 → 電子雑誌 → メディア → タレントを活用したプロモーション → 地域・観光支援

と、時代に合わせて事業領域を広げてきました。

これからも、企業・団体・地域の「伝えたい」「広めたい」をカタチにし、成長を支えていきます。
従業員数(全体)212
従業員数(うち正社員数)212
年間売上額31億5,323万5千円(25年9月期)
主要取引先
楽天グループ株式会社/株式会社LIFULL/LINEヤフー株式会社/株式会社東京ドーム/株式会社ユーキャン/SBIホールディングス株式会社/株式会社星野リゾート/株式会社エイチアイエス/株式会社電通/株式会社電通デジタル?ネットワークス/スマートニュース株式会社/株式会社アートネイチャー/伊藤忠リーテイルリンク株式会社など
職場見学受け入れ不可
職場見学詳細
備考

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